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10年後の自分を支える投資

今から10年後の自分を支える投資は何が最適か、考えたことはありますか。
自分を支え将来の土台にするにはどれくらいの金額が必要か、そのために最適な投資は何かということが課題になるでしょう。
例えば、1000万円ほどであれば、運用次第で獲得することができます。
しかし、投資は増えたり減ったりするので、1000万円以上貯めるなら、準備や基本的な知識を身につけましょう。


今回は、10年後の自分を支える投資についてご紹介します。

10年後を見据えた準備

10年後を見据え、投資をすると決めたら何を準備すれば良いのでしょうか。
まずは投資を始める前にすべきことを見ていきましょう。

自分のリスク許容範囲を知る

投資をする時に大切なことは、自分のリスク許容範囲を知ることです。
リスク許容範囲とは、どれくらいまでなら投資元本がマイナスになっても耐えることができるか、という範囲のことです。
早く目標を達成したいと焦るほど、短期間で大きな利益を追求しようとします。
しかし、リスクが高い商品が思い通りになるとは限りません。
このようなケースを想定してリスク許容範囲を知っておくと、10年後を見据えた運用を実現できるでしょう。

投資金額の計算

次に、10年後の目標金額を定めた投資金額を計算します。
10年後、自分を支えるための目標金額を決めて、毎月の投資金額を計算してみましょう。
月々の投資金額は、資産運用シミュレーションのサイト内で計算できるものがあります。
例えば、10年後の目標金額が1000万円で利回りが1%なら、毎月約79000円必要です。
また、利回りが5%なら毎月約64400円、預金の場合なら毎月約83000円必要になるため、投資の方が、たとえ1%でも毎月約4000円有利になるのです。

ポートフォリオの作成

リスク許容範囲や目標金額が定まったら、ポートフォリオを作成します。
ポートフォリオとは、金融商品の組み合せのことです。
どの商品をどれくらい購入するのか、具体的に検討しましょう。
まず、運用する資金について、国内と国外、株や債券の割合を決め、その上で最適な商品を選択します。
投資は組合せ次第で、ローリスクやハイリスクになります。
そのため、自分のリスク許容範囲を考慮して、目的を達成できるポートフォリオを作成しましょう。

資産分割投資

資産運用の基本は、長期投資・積立投資・分散投資をすべて行うことです。
投資先によって値動きが変わるため、異なる値動きをする資産を組み合わせることで、相互にカバーしリスクを抑えられます。
例えば、国内外の株式や債券、不動産や金など、特性の異なる商品を分散投資します。
また、コアサテライト戦略も、リスクやコストを抑え大きいリターンを期待できる方法です。
コア部分は長期で安定的な運用、サテライト部分はコア部分より高いリターンを求める運用です。

確実に増やす手段

10年後に自分を支える金額と、毎月の投資金額を具体的に定めたら、確実に増やす手段を味方につけましょう。
確実に貯めるためのポイントは、先取り・強制・自動の3つです。
先取りとは、給料などの収入から先に貯蓄分を取り分け、残りのお金で生活をすることです。
給料をいくらか使ってしまった後に貯蓄することが多いと、使いすぎなどで貯蓄できない時があります。
そして、先取りしたお金は強制的に、あるいは自動で運用します。
例えば、財形貯蓄や社内預金、投資信託自動積立、つみたてNISAやiDeCoなどです。
給与天引きの貯蓄は利率が良く、節税効果があるため、より利率が良い貯蓄に回して確実に増やしましょう。

10年後を見据えた投資

10年後を見据えた投資は、長期・積立・分散を基本に、先取り・強制・自動で確実に増やすことが鉄則です。
これらを踏まえて、次の投資商品を見ていきましょう。

貯蓄・預金

貯蓄や預金には、勤務先が給料から毎月天引きしてお金を貯める、財形貯蓄や社内預金があります。
財形貯蓄のうち、財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄は利子が非課税になり、社内預金は金利が一般の銀行より高いというメリットがあります。
どちらも給与天引きで効率的に貯蓄でき、財形貯蓄は一部引き出しや解約が自由にできるため、自力で貯蓄が苦手な方におすすめです。

国債

国債は、銀行の定期預金よりも高い利回りで運用しており、価格変動が激しくないという魅力があります。
また、国が発行する債券のため極めてリスクが低く、利息は年2回受け取ることができます。
国債は満期を迎えると、最初に投資した元金が目減りすることなく戻るため、安定的な収入を得たい人に適した金融商品です。

投資信託

投資信託は、金融のプロが投資家から集めたお金を、まとめて運用する金融商品です。
少額から分散投資が可能で、運用をプロに任せるため、知識が浅くても始めやすいでしょう。
集めた資金の運用は、運用方針に基づいて株式や債券に投資し、その運用益を投資額に応じて配分します。
しかし、投資信託は取引手数料が必要になるため、元本が保証されないことがあります。

REIT

REITは、不動産投資信託証券のことで、アメリカで生まれた仕組みです。
投資家から集めた資金で不動産へ投資を行い、それらから得た賃料収入や売却益を投資家に分配する商品です。
また、日本の不動産が投資対象のREITは、J-REITと呼ばれます。
比較的安定した配当が期待でき、流動性が高く換金も容易で、運用はプロが行うため手間が省けます。

つみたてNISA

つみたてNISAは、資産運用で得た収益を年間40万円まで非課税にできる制度です。
非課税期間は最長20年間、最大800万円まで非課税になるため、税金を抑えながら資産運用ができます。
つみたてNISAの対象である金融商品は、投資信託とETFに限定されており、比較的安全性が高く初心者向けと言えます。
ただ、つみたてNISAは毎月決まった額の投資信託や、ETFを購入することが必要です。

iDeCo

iDeCoは個人型確定拠出年金のことで、資産運用で老後資金を積み立てる制度です。
運用益は非課税のため、税金を抑えた資産運用ができます。
対象の金融商品は、定められた投資信託や定期預金で、元本割れがない元本確保型商品も対象です。
iDeCoは、安全な資産運用をしたい初心者向けの商品です。
ただし、iDeCoは老後資金を準備するための商品なので、60歳にならないと売却できません。

まとめ

10年後の自分を支える投資について、その準備や商品をご紹介しました。
預金と異なり、ほとんどの投資は必ずリスクがあり、元本保証がされません。
そのため、分散投資などでリスクを回避しますが、まずはそれぞれの特徴を深く理解することが大切です。
投資を始める際は、まず金融商品や投資について、知識を高めることが肝心でしょう。